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秋山 真邦 著


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GCA JOURNAL No.8
ゴルフ・サミット会議−2000年共同アピールと提言を採択  
“ゴルフは一つの教育、しかも最高の教育”


アピール
ゴルフをみんなのスポーツヘ
提 言
1.ゴルフ場利用税の撤廃をめざす。
2.ルールとエチケットの徹底をはかる。
3.ジュニア育成のための環境整備をはかる。
4.ゴルフを通じて国土の緑化に貫献する。

提言1 ゴルフ場利用税の撤廃をめざす。

ゴルフは、1,300万人の愛好家が年間延ベ1億回もプレーを楽しむスポーツとして広く普及・定着しており、昨年度の熊本県開催の国民体育大会からは正式競技となり、まさに国民スポーツ、生涯スポーツとして国民の健康増進に大きく寄与しております。

それにもかかわらず、ゴルフをプレーする者には担税力があるとの非合理的かつ時代錯誤で実態を無視した議論によって、消費税導入の際に「ゴルフ場利用税」として存続するという二重課税の不公平税制となっています。平成10年度の9,603万1,932名を数えるゴルファーが納めたゴルフ場利用税は、総額で925億円に達しています。

ゴルフサミット会議の1999年(平成11年)の最重要活動方針であった「ゴルフ場利用税撤廃運動」は、1998年に引き続いて5月1日より6月30日の2ヵ月間、全国のゴルフ場等を中心にゴルフ界挙げて撤廃署名運動を展開し、前年を上回る181万9,456名の署名を集めました。

このゴルファーの貴重な声をもとに、関係各官庁・関係国会議員に対し、ゴルフ場利用税の撤廃を求める陳情活動を強力に行ってまいりました。

その結果、文部省は「ゴルフ場利用税廃止」を平成12年度税制改正要望に盛り込む方針を固めるという、これまでにない大きな前進をしておりますが、昨年末の自民党税制調査会において意見がまとまらず、残念ながら見送られました。

しかしゴルフサミット会議は、本年も継続してこの運動を推進していく決意を新たにしております。

提言2 ルールとエチケットの徹底をはかる。

数あるスポーツの中で、例外競技は別としてゴルフだけが審判員の立ち会いがありません。プレーヤー自身が「演技者」「審判員」を兼ねるのです。したがってゴルフは“自己申告”で、ゴルフファーは自らが厳正にルールを守り、故意に不正を犯さないという信義関係によって成り立つスポーツです。

「ゴルフ規則」は『第1章』エチケットから始まります。ここではコース上の礼儀(安全の確認、他のプレーヤーに対する配慮、プレーのペース)、コース上の先行権、コースの保護の3つが定められています。『第2章』が用語の定義で、48項目にわたってルール上の用語を定義づけています。そして『第3章』がプレーについての規則になっております。

どんな競技にもルール=規則があります。ルールがなければ競技を行うことはできませんし、しかもそのルールがいつでも、どこでも、誰に対しても同じものが適用されなければ公正さを欠いて競技は成り立ちません。言いかえれば、ルールがあってそれを皆が守るからこそゴルフは楽しいのです。

ゴルフについて、18世紀後半から19世紀にかけて活躍した英国の高名な教育家アンドルー・ベル博士は“ゴルフはそれ自体が一つの教育であり、しかも最高の価値をもった教育である”といい、全英オープンに5回優勝したJ.H.ティラーは“ゴルフは単なる娯楽より人間をはるかに向上させる何物かを持っている”と語っています。それはエチケットを最も大切にしていることと自らが審判員であるというゴルフの特質によるもので、人格形成にも役立つ素晴らしいものです。

本年は、4年に一度の世界的なルール改正が行われる年です。私たちはこれを機にゴルファーにルールブックの一層の普及を図り、ルールとエチケットの徹底をはかってまいります。

提言3 ジュニア育成のための環境整備をはかる。

'99年度のレジャー白書によれば、10代のいわゆるジュニアと呼ばれる層のゴルフ離れが過去5年間で大きく進んでいるとの分析が出ています。少子化傾向とどう取り組むかが、全産業界にとって今後最大のテーマになっていますが、わがゴルフ界も10代を中心に団塊ジュニアとして期待されている20代の層をも、その取り込みに苦戦しているというのが実状です。このまま何らの対策もとらなければ、近い将来日本のゴルフ人口は先細りとなることは必至で、ジュニア層の拡大こそ現在のゴルフ界に課せられた最大の命題であり、ゴルフ産業界全体の命運がかかっているといっても過言ではありません。各ゴルフ団体も、早くからこの傾向を視野に入れた活動をそれぞれ行っています。

(財)日本ゴルフ協会(JGA)では5,000名を超えるジュニア会員を中心に競技会の開催、レッスン教室と積極的に取り組んでいます。また(社)全日本ゴルフ練習場連盟(JGRA)では「ジュニアゴルファー登録制度」をスタートさせ、割引制度、指導書の配布などを通じ、親しみやすい身近なゴルフとの接点作りに努力しています。

さらに、(社)日本ゴルフ場事業協会(NGK)、(社)日本パブリックゴルフ場事業協会(PGS)、(社)日本プロゴルフ協会(PGA)、(社)日本女子プロゴルフ協会(JLGPGA)、(社)日本ゴルフトーナメント振興協会(GTPA)、(社)日本ゴルフ用品協会(JGGA)、日本ゴルフツアー機構(JGTO)、全国高等学校ゴルフ連盟なども、それぞれ地道な努力を継続的に推進しています。

しかし各団体の個々の活動には自ずと制約・限界があり、「できうる範囲」の活動をさらに拡大するためには、全体の能力を一本化し、それぞれの持つ実績とポテンシャルを有機的に結びつけることが必要と考えます。

そこで、この度、統一されたシステムを作りジュニア育成を更に強力に推進することを目的に、ジュニア活動に積極的に取り組んでいる10団体を中心とした「ジュニア育成協議会」を設立し、その下部組織として主に実務面の推進に当たる「ジュニア育成協議会推進委員会」(仮称)を同時に発足させました。

今後は、この会を中心に各都道府県ゴルフ協会、JGA地区ゴルフ連盟の活動を支援することも併せ、日本のジュニアゴルファーの底辺拡大をメインテーマに取り組んでまいります。

提言4 ゴルフを通じて国土の緑化に貢献する。

21世紀は『環境の世紀』といわれ、“みどり”がキーワードになるとともに、森林や樹木に対する人々の関心は、一層高まっています。

“みんなのスポーツ”をめざすゴルフ界では、地球環境問題、とりわけ環境緑化・環境保全にも積極的に目を向け、努力しています。例えば、農薬問題が指摘されるや、日本芝草研究開発機構(TOJ)を中心として直ちに自主的にグリーンキーパーの資格制度を導入し農薬の抑制と適正な使用に努めるなど、地域にご迷惑をおかけしない緑地管理に努力しています。

一方、1970年代から、日本全国の松林が“松くい虫”によって甚大な被害を受け、これが拡大しており、国際的にも深刻な問題となっています。ゴルフ界では、(社)ゴルファーの緑化促進協力会(GGG)が中心、となり、全国のゴルファーやゴルフ場、協賛企業などからいただいた緑化協力金によって、日本の美しい景観と“みどり”を守るために協力しています。松くい虫に強い松苗木の研究開発を助成するほか、ゴルフ場だけでなく全国5,700ヵ所を超える学校や公共施設などに、松をはじめ毎年約10万本(昭和51年の活動開始以来150万本)もの樹木苗を無料で配布してまいりました。

ゴルフ場は都市近郊の貴重な緑地として、非常災害時や環境保全に積極的な役割を果たすことが期待されており、ゴルフ界としてもこれに応えられるよう一層の努力を続けていきたいと考えています。

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