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GCA JOURNAL No.3
バブル崩壊後の日本のゴルフ  
 

わが国のゴルフ人口は1000万人とも1200万人ともいわれている。ゴルフ場が2000だから、1コースの会員数が1000人としても会員ゴルファーは200万人しかいないことになる。ある調査では、潜在的ゴルファー(ゴルフをしたいと望んでいる人々)は現ゴルフ人口を上回るという。

では何故、潜在ゴルファーが有効なゴルファーにならないのか?

その理由を考えていくと、日本のゴルフの特殊事情が見えてくる。

まず第一に人口密度である。1平方キロメートルあたりに日本は327人、英国235人、米国27、カナダ3という数字である。英国の数字が高いのは森林地帯の占有率の問題で、英国9.7%に対して日本66.5%で、実質的密度は日本の方がはるかに高いのである。国の農業政策とリンクした問題として、その森林地帯の有効利用を考えていく必要があるだろう。

そして、最大のボトルネックはゴルフ費用の高値にある。これに関する限りエンゲル係数を無視せざるを得ないほど高い。

しかし、幸か不幸かバブル経済の崩壊で、日本の社会もゴルフも大きな転機を迎えた。

米国のゴルフ界も経済大恐慌、戦争という二つの大きな試練を経て今日の隆盛を見ている。ゴルフ場運営費用の合理化は管理機械の発達、乗用カートの導入、コンピュータ利用による人件費削減などで効果を挙げた。1970年代半ばの石油ショックは、さらに省力化を促し、コース設計の傾向にまで影響した。ピート・ダイ等の提唱したスコットランド志向の設計は、ウェイスト・エリア、デザート・エリアの多用で、低コストのコース造成を目指した。残念ながら、初期の構想と現在のコース造りには大きなギャップが生まれた。周辺住宅を売るために体裁を追い過ぎ、マスコミを意識した極端な設計に走った。しかし、この数年、反省期に入り、プレイアビリティを考え直すコースになっているのは喜ばしい。

このように、コース設計もその時代と無縁ではいられないのである。

価格破壊の時代とも言われる今の日本に求められるべきコースの在り方を、われわれも真剣に対処し、考える必要があるだろう。

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