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月刊ゴルフマネジメント Architect's Corner  2003 Jan. 協力:一季出版(株)
日本のゴルフは再起する
大西久光
 

長引く経済不況の中で、ゴルフもこの10年間、デフレ不況に苦しんでいる。
多くのゴルフ場が不良債権となり、ゴルファーの大切な資産を失うことになっている。これらの実態を正しく分析して、これからのゴルフ界が再起する道筋について考えてみたい。ゴルフ界が一致団結して、活性化のための改革に取り組めば、必ずゴルフは再起すると信じている。

1 戦後のゴルフ
ゴルフは終戦後の経済混乱の中で、その経済成長をリードしてきたビジネスマンのレジャーとして急速に芽生えた。
戦争中は中止になっていたゴルフの公式戦も1948年関東プロ、1949年日本プロ、関西プロ、そして1952年、読売の主催による読売プロがスタートした。当時はブルジョワ・スポーツと言われ、一部のVIPによるレジャーであったが、1957年に霞ヶ関CCでカナダカップが開催され、日本チームの優勝で大衆化への道を歩き出した。
経済界のVIPによる接待ゴルフが主流だったことが、今日のゴルフ界の成長に大きくかかわり、その低迷の原因ともなっている。ここ15年のデータを見ても、企業交際費とゴルフ場の売上高はかなり比例しており、欧米のプライベートゴルフとはかけ離れたゴルフ
であったことがわかる。本来は個人が所有する会員権も、多くの法人が購入することで異常な高騰を招いたことはよく知られるところであり、これが現在のゴルフ場不良債権化の一因にもなっている。いままで交際費によるゴルフにウエイトがかかりすぎていたことを反省し、プライベートゴルフへの対応を最優先で取り入れることこそ重要である。

2 オイルショックによる停滞
中村寅吉プロのカナダカップ優勝が第一次ゴルフブームに火をつけたが、その後、杉本、安田、河野の和製ビッグ3や、杉原、村上の活躍、ジャンボ尾崎のプロ野球からの転向による青木、中島とのAONなど、プロゴルフが牽引車となって日本のゴルフは成長を続けた。しかし、1973年をピークにオイルショックによる後退が始まった。1980年までの7年間は唯一、現在のデフレ時代の参考になる時代である。この時も、急速なゴルフの成長を背景に1973年から1977年までの5年間に653のゴルフ場が開場し、需給バランスを崩した。1981年、1982年の2年間でわずか9コースしか開場していないことが供給過剰を如実に示している。この時代はバブル後とは違い、プレー人口は伸び続けていたから、同じ供給過剰でも異質ともいえる。ところが、その10年後にはバブルのピークを迎えたのである。

3 バブル崩壊
1990年をピークにバブルが崩壊したが、プレー人口は伸びつづけ、1992年には1億200万人となって過去最高を記録した。この2年の誤差が、その後に大きな悪影響を及ぼした。会員権指数はこの2年で50%下落したにもかかわらず、プレーフィーは17%上昇したことがそれを示している。本来なら、バブル崩壊でプレーフィーは少なくとも据え置きが妥当であっただろう。
同時に、ゴルフ場の開発も止まらず、バブル以後に開場したゴルフ場は約640になる。ゴルフ場開発は、土地の買収、開発許可の取得、造成、クラブハウスの建築など長期にわたる開発なので、需給バランスをみながら建設することが難しい。特に、開発認可に時間がかかるなど、日本の規制の厳しさが流動的な対応を妨げている。
バブル崩壊後もプレー人口は比較的好調で、1996年には1億人に回復したため、経済のゴルフに対する影響を甘くみたともいえる。消費税率が上がり、1996年以降のプレー人口減少はゴルフ界にバブルショック以上のダメージを与えている。

4 再生への道筋
過去の状況を分析すると、再生への道筋は明確である。
(1) プレー人口の回復〈具体的には1億人のプレー人口を第一目標とする〉
(2) プライベートゴルフを振興するための対策づくり
(3) ゴルファーの意識改革

以上の対策について述べてみたい。

5 ゴルフ人口
ゴルフ人口はピーク時の10%程度減少している。
理由は老齢化、ジュニアなど10代、20代の若者の参入が減少したこと、接待ゴルフの減少などによる。もともとゴルフへの参加は年代的に遅く、他のスポーツを離れて、ゴルファーになるケースが多い。従って、ゴルフ人口の増加は長期的な対策が必要だが、特にゴルフのイメージアップこそ不可欠であろう。

6 プレー人口の増加対策
プレー人口の50%は50歳以上のゴルファーが占めている。また、ゴルファーの年間平均プレー回数は9回であり、これが1回増加すると、1億人に近い数字になる。米国では、ゴルフ環境の違いはあるが、20回以上のプレー回数になっており、日本でも殆どのゴルファーがもっとゴルフをしたいと念願しているから、これこそゴルフ界の対策次第であろう。

7 ゴルフのイメージアップ
英国ではジュニア教育のためにゴルフを教えている。本来のゴルフは、ルールブックの第1章にもあるように、優れた理念を持っている。本来のゴルフ理念が認識されるべきだろう。

8 プライベートゴルファーに対する対策
前述したように、日本の接待型ゴルフから、欧米のプライベート型ゴルフへの移行は今後の重要なテーマである。従来は、接待用のゴルフ場が多く造られたので、今後はプライベートゴルファーのニーズを尊重したゴルフ場が増加することが望ましい。

9 ゴルファーの意識改革
本来のプライベートゴルフ時代になると、これまでのキャディーにたよるゴルフは止めねばならない。グリーンのボールマークの補修、バンカーをならす、ディボットの修復など、自分でできることは自分でする習慣が必要である。社用ゴルフからプライベートゴルフへの転換のためには、ゴルファーがマナーを再認識し、さらにゴルフ精神のすばらしさを知るべきだろう。そのためには当たり前のマナーを普及させねばならない。

10 プロゴルフの活性化
これまで日本のゴルフはプロゴルフによって引っ張られてきた側面がある。しかし、このところプロトーナメントの視聴率も低下して、メディアからの関心度が低い。実力的には世界で戦えるプロが増え、もっと人気が出ても良い。プロゴルフを活性化させる仕掛けが必要である。
一方、米国のツアーは日本の4倍の賞金に成長した。カリスマ的なT.Woodsが活躍したことも大きな原因だが、その背景にはほかのスポーツに比較してマナーが良く、選手が尊敬されていることが大きな理由になっている。これからのトーナメントが社会的に評価され、真のゴルフを表現するものになる必要があるだろう。そのためにも、プロゴルフ界におけるリーダーシップが求められている。

 

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