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日本のゴルフと設計者協会
2001年は、日本のゴルフにとって、「ゴルフ100周年」という記念すべき年となった。
ゴルフ界16団体で構成するゴルフサミット会議では、ゴルフ100周年を記念した各種の行事を行うと共に、ゴルフ界活性化のための活動をしている。その中でも、ゴルフ場利用税の廃止は、大きな活動のひとつである。また、11月に開催されるワールドカップでは、アメリカチームとしてタイガー・ウッズと全英オープン優勝のデビッド・デュバルが、出場する予定となっており、この世界最強チームに日本チームがどこまで戦えるか興味深い。

さて、まず現状のゴルフ界を認識していただくために、昨年度(平成12年度)のデータを試算してみたので、ご参考にしていただきたい。

1. ゴルフ人口  978万人
年々多少の減少を示している。また、老齢化が進んでいる。

2. 年間プレー回数平均  9.2回
アメリカでは、1人平均25回プレーしているといわれている。従って、プレー環境が整えば、さらに回数は増加するだろう。

3. 延べプレー人口  9,044万人
過去最高は、1992年の約1億232万人。延べプレー人口としては約10%の減少といえる。

4. ゴルフ場総数  2,441コース
依然として年間約20コースが増設されている。

5. 1コース当りの入場者数  37,054人
52,000人という過去最高の入場者数より大きく減少しており、この数字こそがゴルフ界の景気指数と考えてよい。ここ約10年で、600コースが増加し、供給過剰となったことが最大の原因である。

6. ゴルフ場利用税  総額約900億円
もし、これが廃止されれば、700万人以上のプレー人口が増加すると試算できる。従って、ゴルフ界が活気づくのは、ほぼ間違いない。

7. 1人当り1回のプレーフィ  12,000円
ゴルフ場の総売上高をゴルフ場利用者総数で割ると14,473円となるが、入会金、年会費などが含まれているので、この80%をプレーフィとすると、約12,000円となる。(※この金額は、メンバー、ビジター、休日、平日の全ての平均したもの)プレーフィの一番高かった1992年の15,000円と比較すると、1人当り1回平均3,000円安くなっているとみてよい。この費用の低下がプレー回数で約2回の増加につながり、延べプレー人口が約10%の減少程度で、とどまっていると考えられる。(この間、消費税5%分が増加し、ゴルファーやゴルフ場の負担が増えている)

このような状況を踏まえた上で、ゴルフ界や当協会が何をしていくべきか考えねばならない。

どの協会でも “協会の会員になることで、どんなメリットがあるだろうか”ということが、必ず議論される。それぞれの会員が、自分の仕事にどんなプラスがあるかということを考えすぎると、協会の存在意義がなくってしまう。1人や1企業では成し得ない活動に取り組むことこそが、協会としての使命ではないだろうか。ゴルフ界16団体の目指すべき道はゴルフ界の正しい活性化にある。その中でも当協会のテーマは、次の通りと私は考えている。

1. 今後、ゴルフ場が増設されることは少ないだろうが、改造工事は増加する。例えば、セルフプレーのための乗用カーの導入や従来のツーグリーンからワングリーンへの改造、新しいベントグラスの導入、等々がそれである。これらへの正しいアドバイスが必要である。
   
2. ゴルフ場の設計や造成にかかわる人たちはゴルフ場オーナーと最初にコンタクトをとる立場にある。ゴルフの将来への正しいあり方を勉強し、オーナーに、それを伝える義務がある。
   
3. 日本は世界でも最も森林率が高く、国土の3分の2が森林といわれている。また、平地ではその殆どが住宅地か農地となっている。現在の休耕田の広さをゴルフ場数で表すと、約1万コースになるともいわれており、今後、ゴルフ場を増設するのであれば、森林ではなく休耕田の活用を検討すべきではないか。
   
4. 日本のゴルフ場開発許可は、非常に厳しいが、必ずしも妥当なものとはいえない。この開発許可を協会員の知識によって正しい方向へ変えていくことも重要な仕事になるだろう。

いずれにしても、設計家やビルダーの方々が協力して、ゴルファーのニーズに適応したコースづくりを目指すべきであろう。

現状においては、ゴルフ場の供給過多で需給バランスがくずれている。しかし、米国のプレー回数をみても、利用税廃止などでプレーフィが下がり、プレーヤーのニーズに応えるサービスが提供されれば、1人当りの年間プレー回数が2回程度増えることはそれほど難しくはない。その場合、1コース当り約45,000人となり、需給バランスは改善される。
ゴルフ界活性化のための当協会の活動は大変重要になると確信している。
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